フランスは核兵器を増強し、その核がカバーすべき地図を塗り替えつつある。3月、エマニュエル・マクロン大統領は前方抑止と名付けた新ドクトリンを発表した。それは、拡大する核戦力、欧州の同盟国との緊密な協力、そしてフランスがこれまで一度も発射したことのない場所からの攻撃能力からなる。いま問われているのは、欧州がこのドクトリンに何を求めるのか、そしてロシアがそれをどう受け止めるのかである。
このドクトリンが重要なのは、半世紀に及ぶフランスの慣行から訣別するからである。パリは抑止力を徹底して一国の枠内に留め、NATOの核計画には加わらず、中核的利益の曖昧さに抑止の役割を委ねてきた。マクロン氏の構想は、欧州がかつて持ったことのないもの、すなわち欧州的次元を備えたフランスの核の傘へと向かう。その傘は、より多くの弾頭と同盟国基地への前方展開によって支えられる。アナリストの推計によれば、核戦力は300発超へと増強されつつあり、攻撃手段の選択肢もそれに伴って広がっている。フランスは同盟軍と共同訓練を行い、建前上は、その抑止力を欧州の地図上でより目に見える形にする。
冷戦以来、欧州が頼ってきたアメリカの核の保証は目に見えて綻びつつあり、ロシアはウクライナ戦争を通じて、自国の核戦力によるシグナルを発し続けてきた。アルジャジーラは今週、この局面を簡潔に総括している。ワシントンは欧州から手を引きつつあり、モスクワは核戦力を誇示し、パリは自前の核戦力の増強を目指す、という構図である。欧州議会はこの構想に関するブリーフィング資料をまとめており、欧州各国政府も真剣に受け止めて参加を決めつつある。6月にはノルウェーが、フランスとの核協力に加わる9カ国目となった。
このドクトリンの背後には難しい問いがある。第一は信頼性である。アナリストは、仏英両国の核戦力を合わせたとしても、ロシアがバルト三国に対して急速な攻撃を仕掛けるという現実的なシナリオでは、欧州は厳しい選択を迫られると指摘する。また、このドクトリンが想定する限定的な核による最後通告という選択肢には、誰にも制御できないエスカレーションのリスクが伴う。フランスの核の傘はアメリカの核の傘ではない。それはより小さく、中核は一国のものであり、訓練にどんな欧州の旗が掲げられようと、引き金に指をかけるのはフランスなのである。
第二の問いは、フランスが実際に何を目指して増強しているのかである。弾頭の増強と前方基地は、本物の欧州抑止力と読むこともできるし、同盟国を保障しなくなったアメリカに対するパリの保険と読むこともできる。あるいはその両方かもしれない。歴代フランス大統領は、中核的利益は欧州に及ぶと述べてきたが、どこまで及ぶのかを明言したことは一度もない。前方抑止は、同じ曖昧さに地図を与えたものにほかならない。
前方という言葉こそが本質を物語る。フランスの領土を越えて届かなければ信じてもらえない抑止には、より多くの弾頭と、より多くの運搬手段、そしてそれらを搭載した戦力を受け入れたり共同訓練したりするパートナーが必要である。6月のノルウェーの決定、すなわち9件目の取り決めは、この提案が小さな一歩ずつ受け入れられていることを示唆する。規模の小さな同盟国が、フランスの保証をアメリカの保証の補完とみなすのか、それとも代替とみなすのかは、各国の首都がそれぞれに答える問いである。その答え次第で、このドクトリンが欧州の核の傘になるのか、それとも単にフランスのより大きな核の傘にとどまるのかが決まる。
曖昧ではないのは方向性である。欧州のアメリカによる拡大抑止への依存は、大陸のあらゆる防衛論議に織り込み済みとなりつつあり、代替手段の構築に実際に資金を投じているのは大陸でフランスだけである。このドクトリンは、ドクトリンが試される唯一の方法で試されることになる。すなわち、ロシアがその計算を変えるかどうか、そして欧州自身が変わるかどうかである。フランスがどこから攻撃できるかの地図を描くのは簡単だ。信頼を描くのはより難しく、国防白書に印刷できるものでもない。
雅子 訳