イラン戦争の次の段階は、電力の争いになるかもしれない。アクシオスは金曜日、トランプ大統領が数日中にもイラン国内のエネルギー目標への攻撃を真剣に検討していると報じたが、米当局者は最終的な命令はまだ出されていないと述べた。ウォール・ストリート・ジャーナルは、再攻撃に向けた準備が進められており、早ければ今週末にも作戦が行われる可能性があると報じた。またCBSは、米国とイスラエルが石油精製所と発電所への合同攻撃の可能性を調整しており、それは数週間ぶりにイスラエルがこの作戦に直接参加する最初の事例になると報じた。
明示された目的は、テヘランに停戦条件の受け入れを迫ることだ。すべての報道には同じ但し書きが付いている。計画は開始の瞬間まで中止できるというものだ。キャンプデービッドでの閣議で、トランプ氏はテヘランへの信頼を失いつつあると述べ、イラン側が嘘をつき事実を曲げていると非難し、イランがもう耐えられないと決断するまで徹底的に打撃を与えると約束した。その場にいた当局者らは、彼の一言での要約は、自分は勝ちたいのだということだったと伝えた。
テヘランはすでに回答を書き終えている。イランの最高国家安全保障会議に近いメディアであるヌール・ニュースは土曜日、イランのエネルギーインフラへの攻撃はより広範な地域エネルギー危機を引き起こすと警告し、危険にさらされるとした施設の名前を挙げた。サウジアラビアのガワール油田とアブカイク、フライス両処理施設、UAEのザクム油田とルワイス製油所、カタールのラス・ラファン・ガス・コンプレックス、クウェートのブルガン油田、バーレーンのシトラ製油所、そしてイスラエルのレヴィアタン、タマール両ガス田である。イランの安全保障当局の高官はタスニム通信に対し、攻撃の可能性に関する報道は狂気の沙汰に等しく、イランは中東全域の米エネルギー資産とイスラエルの重要施設を対象とする包括的な報復戦略を策定済みだと述べた。
この特定のエスカレーションが脅しとして使われたのは今回が初めてではない。3月、トランプ氏は海峡をめぐってテヘランに期限を設け、イランの発電所を壊滅させると警告した。イランは、自国の燃料・エネルギーインフラが攻撃されれば、地域内のすべての米エネルギーインフラに加えて淡水化施設も標的になると応じた。攻撃は協議後に延期され、その脅しは棚上げされた。そして今、それが戻ってきた。戦争は開始から5か月、原油は1バレル90ドル超、両陣営はすでに船舶への攻撃を仕掛け合っている。
この応酬の論理は単純で、危険だ。湾岸にある電力網はイランのものだけではない。この地域の石油・ガス施設は互いに近接しており、イランの製油所を攻撃できるのと同じミサイルは、イランの手にあればサウジ、UAE、カタール、クウェートの施設にも届く。ワシントンがイランの発電所を攻撃して始まる戦争は、世界のエネルギーシステムが両陣営に人質に取られたまま終わる可能性がある。市場はこれを理解している。差し迫った攻撃の報道があるたびに原油価格は動く。
その決断は今、5か月にわたって終わらない短期戦争を約束し続けてきた大統領の前に置かれている。イランのエネルギーインフラへの攻撃はこれまでで最大のエスカレーションとなり、それに対する回答はテヘランがすでに書き記し、公表している。重要な唯一の問いは、ワシントンがその脅しを信じるかどうかだ。テヘランの警告に挙げられた施設のリストは、安易に試せるブラフではないからだ。それは世界の石油供給の地図である。
雅子 訳